BAR開業を考えたとき、
最初に気になるのがお金のことだと思います。
「いくら必要なのか」「自分の貯金で足りるのか」
この不安を曖昧なままにしておくと、
準備の途中でお金が尽きるか、
逆に「思ったより少なくていけた」と後から気づいて悔しい思いをします。
この記事では、
実際のBAR開業にかかる費用を、現場目線でそのまま公開します。
「平均的な数字」ではなく、業態・規模・やり方によってどう変わるのかも含めて解説します。
BAR開業費用の全体像：最低いくら必要か
結論から言います。BAR開業に必要な総額の目安はこのくらいです。
最小構成（小規模・居抜き）
300万円〜
一般的な規模（標準）
500〜800万円
こだわり内装・広め
1,000万円超
この数字を見て「思ったより多い」と感じた方も、「思ったより少ない」と感じた方もいると思います。大事なのは、この金額の中に何が含まれているかです。次のセクションで1つずつ分解します。
よくある誤解
「内装費だけ見積もって開業できると思っていた」という失敗が非常に多いです。物件の保証金・設備費・運転資金まで含めた総額で考えないと、オープン直後に資金ショートします。
初期費用の項目別リアル内訳
開業費用は大きく6つの項目に分けられます。それぞれの金額感と、節約できる部分・できない部分を正直に解説します。
🏠物件取得費（保証金・礼金・仲介手数料） 地域・物件によって大きく異なる。都市部の飲食可物件は保証金だけで家賃の6〜12ヶ月分になることも。内見前に「保証金の上限」を先に決めておかないと足元を見られる。 節約しにくい 50〜200万円 家賃×3〜12ヶ月
🔨内装工事費
最もコストが振れる項目。スケルトン（ゼロから）工事は坪単価30〜80万円が相場。居抜き物件を使えばここを大幅に圧縮できる。こだわりすぎると一番お金が消える場所。
居抜きで大幅節約可
100〜600万円
業態・坪数・居抜き有無
🍸設備・備品費
冷蔵庫・製氷機・シンク・グラス・シェーカーなど。新品で揃えると高くなるが、中古品を上手く使えば半額以下に抑えられる。ただし冷蔵庫と製氷機だけは信頼性重視で選ぶこと。
中古活用で節約可
50〜200万円
新品・中古の割合による
🥃酒類・食材の初期仕入れ
開業時に揃えるお酒・消耗品の費用。最初から全て揃えようとしない。売れ筋の定番ボトルを20〜30本から始めて、客の反応を見て増やすのが正解。
絞り込むほど節約できる
20〜60万円
メニュー構成による
📋許認可・申請費用
食品衛生責任者の講習料、飲食店営業許可申請の手数料など。金額は小さいが、取得に時間がかかるものもある。自分で対応すれば費用はほぼかからない。
自分でできる
3〜10万円
行政書士依頼で+5〜15万
📣開業前の集客・広告費
SNS整備・名刺・メニュー印刷・看板など。最低限はゼロ円でも始められる。ただし、オープン前から発信しておかないと初月の集客がほぼゼロになる。
SNS主体なら低コスト
3〜30万円
やり方次第で変動大
費用の全体像を把握することが、資金計画の第一歩。
業態・規模別シミュレーション3パターン
「自分はどのパターンに近いか」を確認してください。これが資金計画の出発点になります。
居抜き物件の威力
同じ坪数・同じ業態でも、居抜き物件を選ぶだけで内装費が150〜300万円安くなることは珍しくありません。まず居抜き物件を探してから、スケルトンを検討するという順番で動くことを強くすすめます。
見落としがちな「隠れコスト」
初期費用の見積もりに入っていないことが多く、後から「こんな出費があったのか」と驚くものがあります。事前に知っておいてください。
よく見落とされる追加コスト
内装業者の見積もりに注意
「内装費だけ見積もって開業できると思っていた」という失敗が非常に多いです。物件の保証金・設備費・運転資金まで含めた総額で考えないと、オープン直後に資金ショートします。
「工事費」の内訳は必ず細かく確認する。曖昧なまま進めない。
運転資金はなぜ重要か
初期費用だけ用意して開業すると、ほぼ確実に資金不足になります。BARはオープンしてから軌道に乗るまでに、最低でも3〜6ヶ月かかります。その間も家賃・仕入れ・光熱費は毎月出ていきます。
運転資金の目安は「月商の3〜6ヶ月分」
月の売上目標が100万円のBARであれば、運転資金は最低でも300万円、できれば600万円を用意してください。「売上が安定するまで赤字でも耐えられる体力」を確保しておくことが、廃業を防ぐ最大の防衛策です。
現場から見た実態
開業後3ヶ月は「知人・身内・物珍しさ」で来てくれる人が多く、見た目の売上がそこそこ立つことがあります。これに安心して運転資金を使ってしまい、4〜6ヶ月目に客足が落ちたときに詰むというパターンが非常に多いです。開業後半年は数字を信用せず、資金を守ることを優先してください。
資金を調達する方法
自己資金だけで全額用意できる人は少数派です。多くのBAR開業者が、自己資金と融資を組み合わせて開業資金を準備しています。
| 調達方法 | 特徴 | 向いている人 |
|---|---|---|
| 日本政策金融公庫 （新創業融資） | 無担保・無保証人で借りられる国の制度融資。 金利は1〜3%台が多い。 創業前後に利用可能。 自己資金が開業費用の1/3以上あることが目安。 | 初めて開業する人・自己資金300万円以下の人 |
| 信用保証協会付き融資 （地方銀行・信金） | 都道府県の制度融資と組み合わせることが多い。 補助金と併用できる場合も。 申請から実行まで時間がかかる。 | 開業まで時間的余裕がある人 |
| 自己資金のみ | 返済リスクがない分、心理的に楽。 ただし手元資金が薄くなりすぎると運転資金が不足する。 | 500万円以上の自己資金がある人 |
融資を受けるなら事業計画書が必須
日本政策金融公庫などに融資を申し込む際、事業計画書の完成度が審査に大きく影響します。売上計画・費用計画・返済計画を現実的な数字で作れるかどうかが鍵です。不安な方は開業サポートや専門家への相談を早めに検討してください。
融資を活用するなら、事業計画書の質が審査の結果を左右する。
この記事のまとめ
- BAR開業に必要な総額は「最低300万円〜、一般的には500〜800万円」が目安。こだわり仕様なら1,000万円超も珍しくない。
- 内装費が最も振れ幅が大きい。居抜き物件を選ぶだけで100〜300万円の節約になることもある。
- 隠れコスト（エアコン・消防設備・グリストラップ）を見落とすと、工事途中で予算オーバーになる。
- 運転資金は月商の3〜6ヶ月分を別途確保。初期費用だけ見ていると開業後に詰む。
- 自己資金が不足する場合は日本政策金融公庫の新創業融資制度が第一候補。事業計画書の準備を早めに始める。
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